蓄電池が役立つ場面、メリットとは?
自治体による補助金制度もあります。

「蓄電池がイイって聞いたけれど、具体的なメリットは?」「コストをなるべく抑えて蓄電池を設置したい」など、家庭用蓄電池の疑問やニーズをお持ちの方から相談がよせられています。豊富なメーカーをの蓄電池を取り扱っている中部住器が家庭用蓄電池のメリットとデメリットをわかりやすくご紹介します。
また、設置する際には各自治体による蓄電池設置の補助金受けることが出来る場合もありますので補助金についてもご紹介します。

蓄電池を使うと何が良くなる?注意点は?~メリットとデメリット~

メリット

※表は左右にスクロールして確認することができます。

エネルギーを効率的に使える!

太陽光発電と組み合わせで相乗効果

非常時のライフラインとして活用

エネルギーを効率的に使える!

たとえば日中電気をあまり使わない方なら、昼間に発電した電気を蓄えておき、夜間に使用することで電気代を節約可能。ライフスタイルに応じて、効率的にエネルギーを使えます。

太陽光発電と組み合わせで相乗効果

基本的には自家消費し、余剰分は電気事業者に売って効率アップを図れます。

非常時のライフラインとして活用

自然災害などで停電が起きたときも、蓄電池からの電力供給が可能。製品によっては、停電時に使いたい家電製品を事前に設定しておくこともできます。

電気自動車と連携OK!

パワコン交換も兼ねられる!

賢く電気料金を抑えられる

電気自動車と連携OK!

昼間に発電・蓄電した電気を、夜間のEVカー充電に使用すれば、100%太陽光発電で車を走らせることも可能です。

パワコン交換も兼ねられる!

パワコン一体型蓄電池を選ぶことで、パワコンの交換と蓄電池設置の“一石二鳥”も可能です。

賢く電気料金を抑えられる

夜間の電気使用量が安いプランで契約している場合は、夜間に購入電気を蓄電池にストックし、昼間に使うという節約法もあります。

デメリット

導入コストがかかる

蓄電池の価格は製品により異なりますが、2018年時点の有名メーカー品の価格で15.4万円~18万円kWh。小さめの一般家庭で容量7.2kWhの蓄電池を導入した場合を想定すると、130万円ほどの設備費用がかかっていました。ただし、政府による価格目標は年々下げられており、費用負担は減少していく見込みです。

設置スペースが必要

家庭用蓄電池のサイズに応じたスペースが必要で、且つ、過度な高温・低温を避ける、結露しない場所など、環境面の配慮も必要です。

使える量に限りがある

蓄電池が電気を貯められる量は無限ではありません。製品によって蓄電可能な電気量は異なります。また製品によっては細かなモード設定なども可能なため、ライフスタイルに合った製品を選ぶことが大切です。

電池ユニットは経年劣化する

蓄電池の充放電の回数にも限りがあります。充放電回数はいわば寿命のようなもので、限度を超えると蓄電能力が少しずつ低下するため交換が必要になります。

蓄電池購入時の補助金制度について

自治体の補助金制度が使える可能性があります!

国と都道府県・市区町村どちらからも補助金を受け取れる

国と都道府県・市区町村どちらからも補助金を受け取れる

国と都道府県・市区町村どちらからも補助金を受け取れる

蓄電池は容量にもよりますが、大容量のものとなれば100~200万円など高額な買い物となります。しかし政府による価格目標は年々下げられており、また国・地方自治体の両方による補助金制度も設けられています。国と自治体の補助金は併用可能なため、タイミングやお住まいのエリアによっては国・自治体両方の補助金を受け取ることも可能です。たとえばタイミングにより国の補助金制度が利用できない場合も、地方自治体による補助金は出る可能性もあります。申請漏れのないように、まずは国の現行制度やお住まいの自治体の制度を確認しましょう。
なお中部住器では、補助金制度が利用できるかどうかお調べするところから、申請の手続きまでをサポートしています。

国の補助金を受け取る条件・申請方法について

補助金は予算枠があるため先着順となっており、タイミング次第では補助を受けられない場合があります。個人による補助金申請は不可、登録済みの申請代行者のみ申請可能です。また申請から補助金が交付されるまでには3ヶ月ほどかかるため、製品代金の支払い時期との兼ね合いなど、注意が必要です。

ZEH住宅にするための補助金は蓄電池も対象

高断熱・高気密によるエネルギー消費の低減、再生可能エネルギーによる電力の自給自足といった条件を満たす「ZEH住宅」。このZEH住宅をつくる場合の補助金は蓄電池も対象となっており、蓄電池の購入・設置費用について補助金を受け取ることができます。

補助金対象のメーカー

  • 補助金対象のメーカー

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